GDPとは何か

１、豊かさの指標 （データは２０１３年度）

　ある国の経済的豊かさは、１年間でどれだけの財・サービスを生産したかではかることができる。その大きさは現、日本の国内における総生産額 から中間生産物の金額を引いた国内総生産（ＧＤＰ）で測ることができる。。

　中間生産物とは、たとえば車という最終生産物の部品を構成するタイヤやエンジンなどをいう。これらの中間生産物はすでに車の値段のなかに含まれていると考えられるので、部品を作っている会社の売り上げを総生産額に計上すると、この部分が２重計算されてしまう。

　現在、日本のＧＤＰは４８３兆円（２０１３年度）である。一般にＧＤＰが大きいほど、経済的に豊かである。一人当たりＧＤＰが３５００ドルを超えると自動車がよく売れるようになり、１万ドルをこえるとおおむね先進国といえる。 ちなみに、現在の日本の一人あたりGDPは、約３万５千ドルである。
　

ＧＮＰからＧＤＰへ
　「日本のＧＮＰは1968年には世界第２位になった」というように、従来はＧＤＰよりもＧＮＰ（国民総生産）を使うことが多かった。以前のように、日本企業があまり海外に進出せず、また、外国企業もあまり日本に進出していなかった時代は、ほぼＧＤＰ＝ＧＮＰであった。

しかし、海外で活躍する企業が増えた結果、国内だけの生産活動水準を知るためには、海外で働く日本人の所得を除いて考える必要が出てきた。そこで現在では、ＧＮＰから海外からの純所得を引いて得られるＧＤＰを使うようになったというわけである。ＧＤＰは、日本人であれ外国人であれ、日本国内で生産されたものをすべて含む。

　ただし、ＥＵ諸国と違い、日本は海外からの純所得はＧＮＰの４％弱（約１８兆円）であり、ＧＮＰ（５０１兆円）かＧＤＰ（ ４８３兆円）かと神経質になる必要はない 。

国民所得
　ＧＮＰには、それを生産するために使った機械の減価償却分も含まれている。そこで、１年間の純粋な生産額を知るためには、減価償却分（これを資本減耗という）を差し引く必要がある。 例えば、２０１３年度の資本減耗額は１０１兆円であるが、ＧＮＰから１０１兆円を引いて、こうして得られた４００兆円が国民純生産（ＮＮＰ）である。

　しかし、ＮＮＰにもまだ余分なものが含まれている。市場価格ではかられたＮＮＰには、消費税などの間接税の分だけ高く表示され、政府補助金の分だけ安く表示されている。そこでＮＮＰから（間接税−補助金）を引いてやり、こうして得られるのが国民所得である。２０１３年 度の場合、間接税は４２兆円、補助金は３兆円であった。その結果、国民所得は約３６１兆円と求められる。国民所得（ＮＩ）はＧＤＰの約７〜８割見当の大きさである。

三面等価の原則
　３６１兆円の国民所得は、１次・２次・３次産業のいずれかで生産される。これを生産国民所得という。そして、生産された３６ １兆円は誰かの賃金や利潤などに分配される。これを分配国民所得という。さらに、分配された ３６１兆円はいずれ支出される。これを支出国民所得という。
　これら三つの国民所得は川の流れの水の量と同じで、どの局面で見ても金額的には同じである。これを三面等価の原則という。しょうもない定義ではあるが、テストには 必ず出る。

２、経済成長率
　ＧＤＰの大きさ（とくに一人あたりＧＤＰ）を国際比較すると、その国が豊かであるかどうかが分かる。しかし、ＧＤＰの大きさだけではその国の景気の良し悪しまでは分からない。そこで、景気の状態をはかる体温計として使われるのが経済成長率である。経済成長率は、ＧＤＰが去年に比べて何パーセント伸びたかで求められる。すなわち、

　で求められる。こうして求められた数値は名目経済成長率と呼ばれる。ここからさらに物価上昇率を除去した値が実質経済成長率である。正確に言えば実質経済成長率は次のように求められる。

　しかし、一般的には次のように「引き算」をして近似的に求めて差し支えない。

　経済学で大切なのは、もちろん実質経済成長率である。実質成長率が高ければ景気はよく、実質成長率が低ければ景気は悪い。成長率の大きさはいわば経済活動の体温計といえる。

　一般に私たちが体温計の使い方を知っているのと同じように、日本経済の実質経済成長率にも平熱があることを知っておくと、ニュースが驚くほどよく分かるようになる。かつての高度成長時代には、実質経済成長率の平均が１０％という驚異的な高さを誇ったが、現在の日本経済の平熱は約２％程度と考えられる。それよりも成長率が高ければ景気がよく、２％よりも低ければ景気は悪いと判断できる。実質経済成長率がマイナスに陥 るということは、人間でいえば瀕死の病人の状態といえる。

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